建築と医学の共同設計

木こりの家プロジェクト
建築と医学の共同設計

1953年生まれ。東海大学医学部卒。アトピー性皮膚炎や化学物質過敏症と生活環境の関係について研究を進めている。自ら無農薬農園をつくり、自然派衣食住の生活を心がけている。
ホスメック・クリニック院長  医学博士 三好基晴

設計士と医師が手を組んで建主のために設計します。一見、大袈裟のように感じられますが建主のことを考えた本当の家づくりではないでしょうか。近年、シックハウスに関心のある人が多いのですが何をもって自然住宅・健康住宅といえるのでしょうか。天然素材を多く用いたら良いとも限りません。そこに住む人の体質にあったものを用いることが必要です。しかし、使用する建材を帰るだけでは問題は解決できないのです。残念ながらいくら良い家に住もうと農薬や食品添加物の多い食事を摂取していては健康的には暮らせません。住宅設計はただ箱をつくるだけが目的ではありません。そこに暮らす人が健康で幸せに暮らせるよう住宅を設計するのです。そのためには医学的な面も取り入れる必要があります。衣食住の生活環境のアドバイスをするというソフト面を取り入れた住宅設計は今後、当たり前のことになっていくでしょう。

この度、一級建築士 大塚尚幹とアレルギーや化学物質過敏症などに対して薬を使わず、衣食住の生活改善療法を取り入れている医学博士 三好基晴医師がお互いの必要性を認識しました。そして、各々の専門的見地により、個々の建主さんにあった家づくりを建主のためにアドバイスします。これこそが理想の家づくりではないでしょうか。

———————————————————————-
2003年5月21日 朝日新聞より
記載漏れ、「命」を左右 満腹ニッポン 第6部・安全を求めて?

「ママ、苦しい」
東京都八王子市の公園。同市に住む主婦新井泰子さんの長男(7歳)が突然、苦しみだした。のどがヒューヒューと鳴って呼吸困難になり、唇は紫色に。すぐに病院に担ぎ込んで、気管支拡張剤を吸入して、おさまった。食物アレルギーによるショック症状、アナフィラキシーだった。2年前の4月のことだった。
小さい頃から食物アレルギーに悩まされてきた。この日、「友達と遊ぶ」という長男のために、スーパーで買ったスナック菓子を持たせた。小麦と乳アレルギーがあったため、原材料表示欄を見て、アレルギー物質の含まれていないものを選んだ。だが、食べて10分後に苦しみ始めた。
その日、メーカーに調べてもらうと、「植物油脂」の中に乳に含まれるタンパク質のカゼインが入っていることがわかった。市販の切り身を食べてショック症状を起こし、救急車で運ばれたこともある。

「原材料の一部に小麦含む」。新井さんにとって、昨年から始まった加工食品のアレルギー表示は朗報だった。赤飯の一部に卵を含む」、野沢菜の漬物に「一部に蟹を含む」。加工食品には見えない意外な原材料が使われている。表示があれば、食べても大丈夫な食品を選べる。制度では、微量でも卵、乳、小麦、牛肉、大豆など19の原材料は表示を推奨している。食物アレルギーの人は増えている。97年度の厚生省(当時)の食物アレルギー対策検討委員会の調査(対象約2万人)では、3歳児で8.6%、小5で6.2%、成人では9.3%で食物アレルギーの既往症が認められた。アレルギー物質を食べて、呼吸困難、意識消失などショックを起こし、死ぬケースもある。(以下省略)

———————————————————————-
2003年3月6日 朝日新聞より
シックハウス「対策十分」 説明に反し症状  大京、買い戻し打診

マンション分譲会社最大手の「大京」が00年11月に完成させた大阪市内のマンションで、シックハウス症候群の原因物質「ホルムアルデヒド」が厚生労働省の指針値の最高で4倍以上の濃度で検出され、一部の入居者が同症候群と診断されていることが、3日わかった。大京は「シックハウス対策は十分」と説明して販売。健康被害を訴える入居者に一時、買い戻しを申し出ていたが、朝日新聞の取材には「因果関係ははっきりわからない」としている。
問題のマンションは、大京が99年末から販売した大阪市北区の「ライオンズマンション」(95戸)。入居者によると、01年の入居直後から焼く半年の間に、少なくとも10世帯十数人が発疹や頭痛、呼吸器の異常などを訴えた。重い症状が続いて会社を退職したうえ、マンションを所有したまま、医師の勧めで転居せざるを得なかった男性もいる。
これまでに6人の入居者が、同症候群かが厳密に判定できる北里研究所病院(東京都港区)で同症候群と診断されている。
入居者の依頼を受けた保健所が01年11月からマンションの一室でホルムアルデヒドを計3回測定した結果、高い時には0.16ppmと、いずれの時も厚生労働省の安全指針値(0.08ppm)をこれる値が出た。
また大京が昨年7月に研究機関に委託した調査でも、指針値を超えた世帯が約7割に上り、最高で指針値の4倍以上、平均で1.9倍だった。
このマンションを販売した大京の元社員や入居者によると、営業マンは「建材はホルムアルデヒドの最も少ないものを使用」「(指針値の)0.08ppmをクリアすることはもちろん、限りなくゼロに近づける」とシックハウス対策を強調したパンフレットを渡したり、「対策は十分」と説明したりしていたという。
このマンションには実際には、ホルムアルデヒドが比較的多く放出される恐れがある性能の低い建材が多用されていた。
入居者からの苦情を受けた大阪府が昨年5月、大京の担当者から事情を聴き、パンフレットの表現が誤解を招きかねないと指摘。大京はパンフレットの使用をやめた。
また、いち早く健康被害を訴えた2世帯に対し、奥田一副社長が昨年4月、マンションを訪れて直接謝罪し、2戸の買い戻しと移転費用などの補償を申し出た。1世帯とは交渉が決裂したが、残る1世帯と交渉が続いている。ほかにもリフォームなどの補償交渉を検討している。
大京はこのマンションの入居者に「より安全な建材が、この時期には供給不足で入手できなかった」と説明している。(以下省略)

最近の記事 おすすめ記事
  1. 登録されている記事はございません。
  1. 建築と医学の共同設計

  2. 協力者紹介

  3. 自然界の放射線

カテゴリー

アーカイブ

検索

TOP
TOP